具体的には、最近のネット・ゼロ・エネルギー建物や省エネルギー機器そして環境対応自動車などの普及による温熱冷熱エネルギー需要の急増そして多様なエネルギー供給源の最適化に向けての調整、さらに化石燃料利用による環境問題などを勘案した省エネルギーの立場から、蓄熱蓄冷技術の研究開発と関連製品の流通は重要な役割を果たす。

特に、我が国の民生部門、業務部門や産業部門の最終エネルギー消費に対する熱エネルギー消費割合は5割以上を占めており、創エネルギーそして蓄エネルギーを主体とするエネルギーマネジメントシステムの推進が重要な課題となっている。また、改正建築物省エネルギー法が施行されて、具体的なネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)や住宅(ZEH)の構築に欠かせない蓄熱蓄冷技術や排熱回収技術に対しても新たな展開が期待されている。

一方、運輸部門においても、調温調湿などの車内環境の快適性の確保を基本として、環境規制や経済性を勘案した上で、その変動性を有する排熱(エンジン冷却熱、排ガス熱)や電気自動車のバッテリーなどのパワートレイン排熱を活用した蓄熱技術の展開が重要視されている現状にある。