静電気の基礎と事例から学ぶ 静電気事故未然防止策
こんな課題をお持ちではありませんか?
- 静電気事故が繰り返し発生している
- 場当たり的な対策しかできていない
- 静電気の基礎知識が不足している
- 可燃性物質の取り扱いに不安がある
- 社内での教育体制が整っていない
本セミナーの特徴
体感型セミナー
実験を通して静電気の見える化、導通の確認方法、作業床の抵抗測定方法など、実践的なスキルを習得できます。
豊富な事例
いくつかの事故事例をもとに、事故の本当の原因を解明し、問題解決の手法を学びます。
即実践可能
静電気の測定方法、導通の確認方法など、すぐに現場で使える知識とスキルが身につきます。
網羅的解説
基礎知識から具体的な対策方法、組織作りまで、実務上の重要管理ポイントを網羅的に解説します。
セミナープログラム
1. 静電気発生の基礎
- 静電気発生のメカニズム
- 静電気の極性と帯電列
- 浮遊導体からの火花放電
- 誘導体電の概要
- 放電の種類(火花放電、ブラシ放電、コロナ放電、沿面放電他)
- 人体除電は靴と床
- 作業床の条件
2. 静電気事故例と可燃性物質の特性
- 静電気事故例とそれぞれの事故解析
- 特性要因図から読み解く事故の本当の原因
- 放電による着火の仕組み
- ガス、蒸気、粉体の着火の危険性
- 不導体の帯電性の指標
- 物質の最小着火エネルギー
- 粉体の帯電特性
3. 除電方法、静電気事故対策(ハード対策)
- 接地・ボンディング
- 浮遊導体・不導体の排除
- 不導体の静電気対策
- 作業者の帯電防止・接地
- 爆発性雰囲気の防止
4. 未然防止の組織作り
- 危険物施設の着火原因別火災事故発生件数
- 静電気事故に特化したリスクアセスメント
- 化学会社の静電気事故リスクの高い工程
- 不適合・事故・不祥事 ゼロに向けての教育
- 静電気事故防止のためのチーム作り
- 静電気事故防止のためのリスクコミュニケーション
講師紹介
技術士(化学部門)・労働安全コンサルタント
専門: 労働安全衛生
資格:
- 技術士(化学部門)
- エネルギー管理士(熱)
- 公害防止管理者(水質1、大気1)
- 第一種衛生管理者
- 高圧ガス製造保安責任者(甲種化学)
- 労働安全コンサルタント
化学会社勤務時、2011年の東日本大震災を経験し、工場移転に伴う4つのプラントの新規立ち上げに関わる。完全復興までのプロセス(工場建設、対外折衝、技術移管)の過程で数多くの異物トラブルの解決に取り組む。
設計時、据付時、稼働性能、稼働時の適格性評価の経験が豊富。品質管理、生産管理、労務管理、労働安全衛生、公害防止活動、コスト改善等、工場運営全般を得意とする。特に廃棄物の有効活用の指導には働き方改革の切り札であると定評がある。
現在個人技術士事務所を開設し、自身が工場長時代に不安だった、企業と企業をつなぐサプライチェーンマネジメント、工場の安全診断、市場調査を精力的に行い、化学工場の社長、工場長の不安を取り除く業務を行っている。
受講で得られるメリット
問題解決能力の向上
いくつかの事例をもとに問題解決ができるようになる
測定技術の習得
静電気の測定方法、導通の確認方法、作業床の抵抗の測定方法を習得できる
原因解明手法
事故原因を解明のための工学的手法が活用できるようになる
事故削減
社内で事故が確実に減る
こんな方におすすめ
- 工場の労働安全担当者
- 化学設備メーカーの方
- 可燃性物質を扱う製造業の方
- 静電気事故の防止に取り組む方
- 工場長、安全管理者
受講料
通常価格
定価:本体50,000円+税5,000円
E-Mail案内登録価格
本体47,500円+税4,750円
2名同時申込
1名あたり27,500円
(2名ともE-Mail案内登録必須)
早期申込割引(11月30日まで)
定価/E-mail案内登録価格ともに:本体32,000円+税3,200円
※1名様で開催月の2ヵ月前の月末までにお申込みの場合
テレワーク応援キャンペーン(12月1日から)
定価:本体40,000円+税4,000円
E-Mail案内登録価格:本体38,200円+税3,820円
※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合
配信形式
Live配信
2026年1月14日(水) 10:30~16:30
Zoomによるライブ配信で、リアルタイムに質疑応答が可能です。
アーカイブ配信
2026年1月27日(火)まで受付
視聴期間:1/27~2/11
当日受講が難しい方も、ご都合の良い時間に視聴できます。
配布資料
PDFデータ(印刷可・編集不可)
※開催2日前を目安に、S&T会員のマイページよりダウンロード可
※アーカイブ配信受講の場合は配信開始日からダウンロード可
お申し込みはこちら
場当たり的な対策で再発を繰り返さないために
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※開催日の概ね1週間前を目安に、最少催行人数に達していない場合、セミナーを中止することがございます。